巨大市場である医療・医薬品関連銘柄。ビックデータで全世界の需要拡大中

 

 

2022年までに全世界での市場規模が150兆円を超えると予測されており、非常に巨大な市場規模を持つ医療・医薬品関連。

国策テーマとしても人気のセクターであり、創薬ベンチャー企業である【4579】ラクオリアは株価8.3倍まで上昇しました。

 

極度の超高齢化社会である日本にとって、医療や医薬品の発展は必要不可欠。

今注目されている医療・医薬品関連についてご紹介していきます。

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1.医療・医薬品関連は巨大な市場規模を持つ成長セクター

医療・医薬品関連とはいったいどういうものなのか、今注目されているセクターがどのようなものなのかを見ていきましょう。

1-1.医療・医薬品関連とは

医療・医薬品関連とは、医薬、医療機器、医療用品、薬品卸、新薬開発など、医療に関する銘柄のことをいいます。

巨大な市場規模を持ち、日本だけでも2022年には約9兆5,000億円にのぼる見通しで多くの企業が株式を公開しています。

 

医療・医薬品業界は私達が生活をしていく上で必要不可欠であるため、他産業に比べて地合いに左右されづらい特徴を持ちます。

また業績が安定し易いためディフェンシブのセクターとして位置づけられており、市場が不安定な時には資金が流れ込んでくる傾向もあります。

 

業績が安定している点から見れば、株価の変動を気にせず配当目的の投資を行えるのも魅力の一つ。

ただしバイオテクノロジーや再生医療など「バイオ関連」に含まれる銘柄はベンチャー企業が多く、ボラティリティが高いため要注意です。

 

1-2.医療関連には様々なセクターがある

医療・医薬品関連銘柄の中でも、現在特に注目されているのが「医療ビッグデータ」と「ジェネリック医薬品」です。

 

医療ビッグデータ

ビッグデータやAIの技術会心を最大限活用した新たな健康・医療・介護システムを確立するため、次世代医療基盤法「医療分野の研究開発に資するための匿名加工医療情報に関する法律」が施行。

次世代医療基盤法は医療機関が取り扱うデータを匿名加工し、個人情報を守りつつも円滑に利活用できる仕組みを整備するものです。

 

市場規模自体はあまり大きく無いものの、幅広い分野で医療ビックデータの需要が高まる可能性があります。

 

ジェネリック医薬品

医療費の一部は税金や健康保険料で賄われており、薬が高ければ高いほど医療費の負担が大きくなります。

しかしジェネリック医薬品は新薬よりも短期間で開発できるため、国が負担する医療費の削減が可能。

 

政府はジェネリック医薬品の普及率を2020年までに8割以上を目指すと発表しており、投資家からの注目度は高いといえます。

他にも医薬品販売や卸売りを手掛ける企業や医療機器を手掛ける企業など、医療・医薬品に関わっている企業は多数存在します。

 

医療・医薬品関連銘柄に投資を行う場合は広い視野で見るようにしましょう。

 

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2.過去に上昇した医療・医薬品関連銘柄と、その上昇理由

過去に上昇した関連銘柄と、その上昇理由を見ていきましょう。

2-1.新薬の特許査定受領とライセンス契約締結で株価8.7倍！

銘柄	安値	高値	倍率
【4579】ラクオリア	2017年2月21日 安値 397円	2018年1月22日 高値 3,320円	+2,923円(+736.27％)

新薬の特許査定を受領したのを皮切りに、製薬会社であるマルホや韓国のCJヘルスケアとのライセンス契約締結など多種の材料に買いが集まりました。

2-2.好決算と株式分割による流動性向上期待で株価5.1倍！

銘柄	安値	高値	倍率
【4595】ミズホメディ	2017年2月13日 安値 667.5円	2018年5月7日 高値 3,465円	+2,797.5円(+419.1％)

好決算によるストップ高で勢い付く。その後株式分割で投資をしやすい環境を作り、流動性の向上と投資家層が拡大。株価は右肩上がりで上昇しました。

2-3.医薬品に関する特許を多数保有する企業を完全子会社化で株価4.8倍！

銘柄	安値	高値	倍率
【2385】総医研ホールディングス	2017年4月17日 安値 210円	2018年3月15日 高値 1,011円	+801円(+381.42％)

医薬品候補の化合物などに関する特許を多く保有するNRLファーマ社の子会社化で株価が上昇。その後は営業利益見通しが従来の2倍近く引き上げられ、株価が急伸しました。

2-4.自社株買いと営業利比倍増で株価4.5倍！

銘柄	安値	高値	倍率
【3417】大木ヘルス	2017年9月12日 安値 602円	2018年1月9日 高値 2,740円	+2,138円(+355.14％)

経営環境の変化に対応した「起動的な資本製作」を行うために自社株買いを遂行。

その後もドラッグストア向けに開発したブランド商品も好調で、営業利益は前年同期比2.3倍に。

業績期待で買いが集まり、株価を大きく上昇しました。

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3.主要の医療・医薬品関連銘柄

銘柄	備考
【4543】テルモ	カテーテルや人工心肺装置など世界で高シェアを誇る医療器具大手企業。
【3407】旭化成	繊維や住宅のほか、化学品や建材、医療、電子部材など多数に事業展開している総合化学企業。
【2150】ケアネット	医療関連のウェブサイトを運営し、医薬品情報を発信して製薬会社の営業支援を行う。
【2533】オエノンホールディングス	焼酎・清酒大手で量販店のPB商品製造に積極的に行っている。酵素医薬品が成長気味。
【2183】リニカル	臨床試験の2・3相に特化しており、医薬品販売支援や開発業務を受託している。
【4506】大日本住友製薬	住友化系の医薬品準大手企業で、中枢神経領域の医薬品開発に強みを持つ。
【4997】日本農薬	農薬大手で自社開発品比率高め、医薬・動物薬など事業領の域拡大を行っている。
【4581】大正薬ＨＤ	ドリンク剤を主力に風邪薬と育毛剤が柱の大衆薬最大手企業。医療用医薬品も強化している。
【3151】バイタルＫＳ	総合清涼飲料大手の一角で、コーヒー飲料に強みを持つ医薬品卸企業。
【2267】ヤクルト本社	独自の販売員網に強みを持つ、乳酸菌飲料最大手企業。医薬品推進も。
【4967】小林製薬	芳香剤最大手で家庭用品の製造販売を手掛けているが、医薬品・医療機器や健康食品も展開している。
【2269】明治ホールディングス	菓子・乳業業界最大手企業だが、医薬品事業も急成長し柱。
【4005】住友化学	アジア売上高比率の高い総合化学大手。医農薬や電子材料も展開している。
【2802】味の素	調味料首位の総合食品最大手企業。発酵技術基盤に調味料から医薬まで展開している。
【3001】片倉工業	不動産開発や医薬品事業が主力で、繊維や機械関連など多角化している。

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4.おすすめ医療・医薬品関連銘柄

医療・医薬品に関する企業で、これから注目すべき銘柄をピックアップします。

4-1.【2160】ジーエヌアイグループ

市場	東証マザーズ
業種	医薬品
単位	100株
比較される銘柄	窪田製薬ＨＤ、大日本住友製薬、エーザイ
注目ポイント	子会社製作治療薬の被験者が登録され、中国での市場拡大に期待

同社の子会社である「北京コンチネント薬業有限公司」が、特発性肺線維症などを適応症とする治療薬「アイスーリュイ」の最初の患者が被験者登録されたと発表しました。

間質性肺疾治療薬として承認されれば、中国での市場拡大が期待できます。

 

4-2.【4528】小野薬品工業

市場	東証一部
業種	医薬品
単位	100株
比較される銘柄	協和発酵キリン、エーザイ、第一三共
注目ポイント	がん免疫治療薬「オプジーボ」が中国で初めて承認された

京都大学と共同で特許を取得したがん免疫治療薬「オプジーボ」が、治療歴を有する非小細胞肺がんの治療薬として中国で承認されました。

既に日本をはじめ60カ国以上で承認されていますが、中国でがん免疫薬が承認されるのは今回が初めて。

今後、需要拡大による増益が期待できます。

 

4-3.【4516】日本新薬

市場	東証一部
業種	医薬品
単位	100株
比較される銘柄	第一三共、日医工、大日本住友製薬
注目ポイント	日米臨床試験での結果が好感され期待感強まる

日米臨床試験にて米国とカナダで実施中の治療薬の第2相試験と、日本国内で実施した第1/2相試験で同治療薬の有効性を示す結果を発表しました。

足元ではSarepta社との競合懸念が強まっていましたが、直接的な競合にはならないとの見方もあり今後の展開に期待感が強まっています。

 

4-4.【4597】ソレイジア・ファーマ

市場	東証マザーズ
業種	医薬品
単位	100株
比較される銘柄	ジーエヌアイグループ、大日本住友製薬、協和発酵キリン
注目ポイント	新薬承認審査が完了したと発表。中国販売で業績向上に期待

抗悪性腫瘍薬投与に伴う悪心や嘔吐を適応症とする「グラニセトロン経皮吸収型製剤」として開発した「SP-01」が、新薬承認審査が完了したと発表。

中国での販売が開始されれば業績向上に繋がるとの期待から買いが集まりそうです。

 

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5.まとめ

世界でも過去類を見ない程の少子高齢化を迎えそうになっている日本。

現状でも労働力不足が危惧されており、外国人労働者を受け入れている企業も多く見受けられます。

 

これ以上産業労働者不足による経済悪化を防ぐため、今後更に外国人労働者が増えてくるでしょう。

人種が増えれば増える程、医療機関全体に混乱が生まれる可能性が出てきます。

 

国が負担する医療費削減も当然ですが、医療・医薬品に関する問題は政府が最も優先して対策を行わなければならない「最重要課題」の一つ。

 

既に様々な企業が医療・医薬品に関する事業へ展開しており、今後更なる拡大が期待できます。