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医療

2020年10月2日

これから上がる遠隔医療関連銘柄は?超高齢社会の切り札!

新元号「令和」の時代において、日本の高齢化はますます深刻となることは確実であり、医療現場・患者ともに困ぱいしていく状況は避けられなさそうです。

 

患者がどこにいても医療行為を受けられる遠隔医療は、高齢化日本を救う切り札となることが期待されています。

 

厚生労働省は2018年4月の診療報酬改定で「オンライン診療料」を新設し、NTTドコモは次世代通信規格5Gを使った遠隔医療の実証実験を行っているなど、官民一体となった遠隔医療の取り組みが進んでいます。

 

遠隔医療関連銘柄に注目していきましょう!

 

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遠隔医療関連銘柄とは?

人手不足や高齢社会の進展から、遠隔医療に大きな期待が集まっています。

遠隔医療とは?

遠隔医療とは、医師や専門医がインターネットやテレビ電話などの通信技術を活用して遠隔地の患者に対して行う医療行為や支援行為全般のことです。
「テレメディスン」とも呼ばれています。

 

遠隔医療のメリット

遠隔医療のメリットは、ビデオチャットのような形で診察を行えるようになるため、患者がわざわざ病院やクリニックに直接通う必要がなくなることが挙げられます。

 

高齢化や人手不足も手伝って、今やどこの病院で診察を受けるにしても、長時間待たなければいけません。

 

遠隔医療が本格普及すれば、患者が好きな場所や時間で受診することが可能になるのです。

 

遠隔医療のデメリット

一方遠隔医療のデメリットとしては、対面医療に比べて医師が得られる情報が少なくなってしまうことや診療報酬が低いこと。

 

遠隔医療機器を扱う医療従事者に教育・訓練が必要になることなどが挙げられます。

 

今回注目する遠隔医療関連銘柄は、主に遠隔医療サービスを手掛けている銘柄が中心になってきます。

 

遠隔医療を巡る厚生労働省や民間企業の動きは?

厚生労働省は、医療の質の向上や患者の利便性の向上、離島やへき地などにおける医療の地域格差の是正などを重要課題と位置付け、遠隔医療を推進する方針を示しています。

 

その一環として、2018年4月の診療報酬改定では、「オンライン診療料」や「オンライン医学管理料」が新設されました。

 

しかし遠隔医療にはいくつか懸念事項もあるため、厚生労働省は遠隔医療を完全解禁にはしていません。

 

現行の制度では、初診から遠隔医療を行うことは禁じられており、対面医療から遠隔医療に移行できるのは、初診から半年後に規制されています。

 

ただ医師が少ない過疎地での遠隔医療には厚生労働省も期待を寄せており、日本の遠隔医療は過疎地医療から普及していくことになりそうです。

 

特に2019年には次世代通信規格5Gが本格的に始まることから、NTTドコモは和歌山県立医科大学や広島大学と協力して、過疎地と大病院を結ぶ遠隔医療の実証実験を進めています。

 

日本で遠隔医療が普及するカギは、過疎地医療と5Gが握っていると見られます。

・遠隔医療とは、通信技術を活用して行う医療行為。
・厚生労働省は遠隔医療の積極推進にはやや後ろ向きか?
・日本の遠隔医療の普及は過疎地医療と5Gがカギを握っているものと見られる。

 

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遠隔医療関連銘柄が上昇する理由は?

上がった遠隔医療関連銘柄について抑えておきましょう。

オンライン外来代行サービスを提供!【2150】ケアネット

医療情報サイト「ケアネット・ドットコム」を運営する【2150】ケアネットは、遠隔医療関連銘柄としても注目の銘柄です。

 

同社は、遠隔操作ソフトに定評があるブイキューブと遠隔医療分野で業務提携を結んでおり、2020年4月20日から「期間限定オンライン外来代行」サービスを提供しています。

 

同社の株価は2020年1月初めには755円を付けており、コロナショックでは3月19日に537円まで下落しました。

その後は半年以上に渡る上昇相場となっており、9月29日には3,520円まで上昇しています。

新型コロナ相場での上昇率は最大6.55倍(+555%)となっており、現在も高値圏で推移しているため、今後テンバガーの可能性も十分にあります。

 

東証一部を代表する遠隔医療関連銘柄!【2413】エムスリー

医師向け情報サイト「M3.com」などを運営する【2413】エムスリーは、東証一部を代表する遠隔医療関連銘柄です。

 

同社は、2019年にオンライン医療事業を目的とした「LINEヘルスケア」をLINEと共同設立するなど、遠隔医療に積極的な企業として知られています。

 

同社の株価は、2020年1月初めには3,260円を付けていました。

コロナショックでは3月13日に2,319円まで下落したものの、その後は半年以上に渡る上昇が続いており、9月3日には6,780円まで上昇。

 

新型コロナ相場での最大上昇率は2.92倍(+192%)となっています。

なお同社は2019年10月から日経平均構成銘柄となっており、新型コロナ相場で日経平均を大きくけん引した銘柄となりました。

 

・遠隔医療ビジネスを手掛けるオプティムとメドピアはこの1年で大きく上昇した。
・遠隔医療が長期的に買われる強いテーマ株になるかどうかは未知数。
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遠隔医療関連銘柄リスト

遠隔医療関連銘柄リストを見ていきましょう。

【2413】エムスリー LINEとオンライン医療事業を目的とした「LINEヘルスケア株式会社」を共同設立
【3625】テックファームホールディングス NTTドコモと共同で遠隔診療サービス「MediTel」を手掛ける
【3694】オプティム MRTと遠隔診療サービス「ポケットドクター」を共同開発
4596】窪田製薬ホールディングス 遠隔医療モニタリングデバイス「PBOS」の開発を進める
【6034】MRT オプティムと遠隔診療サービス「ポケットドクター」を共同開発
【6095】メドピア 傘下のMediplat社が遠隔診療プラットフォーム「first call」を手掛ける
【7047】ポート 遠隔診療プラットフォームサービス「ポートメディカル」を手掛ける
【7744】ノーリツ鋼機 傘下のドクターネット社が遠隔画像診断支援サービス「Tele-RAD」を手掛ける
【9437】NTTドコモ 5Gを使った遠隔医療の実証実験、遠隔診療サービス「MediTel」
【9735】セコム 遠隔画像診断支援サービス「ホスピネット」、遠隔診療支援プラットフォーム「セコムVitalook」
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オススメの遠隔医療関連銘柄3選!

2019年に注目おすすめの遠隔医療関連銘柄を3銘柄見ていきましょう。

【2413】エムスリー

市場 東証一部
企業概要 医師向け情報サイト「M3.com」などを運営。遠隔医療にも積極的。

エムスリーは、オンライン医療事業「LINEヘルスケア」を設立するなど、遠隔医療に積極的な銘柄です。

東証一部を代表する成長株であり、新型コロナ相場では上場来高値を更新し続けています。

 

新型コロナ前から成長株として知られていましたが、新型コロナで遠隔医療が注目されたことから株高が加速された形となっています。

 

【3681】ブイキューブ

市場 東証一部
企業概要 遠隔操作ソフトに強いIT企業。テレワークや遠隔医療で注目。

ブイキューブは、テレワークや遠隔医療などの遠隔操作ソフトに強いIT企業です。

新型コロナで最も注目されるようになった銘柄の一つであり、取引量を示す出来高・売買代金は新型コロナ前後で10倍以上に膨れ上がっています。

 

テレワーク、遠隔医療、オンライン教育といったアフターコロナの中心になる銘柄として抑えておきましょう。

 

【6095】メドピア

市場 東証マザーズ
企業概要 医師向けコミュニティサイト「MedPeer」を運営。

メドピアは、子会社のMediplat社が遠隔診療プラットフォーム「first call」を手掛けていることから遠隔医療関連銘柄として注目されています。

新型コロナ相場では、5倍以上の上昇となっていますが、ハイリスク・ハイリターンの新興銘柄であることには注意しておきましょう。

 

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まとめ

遠隔医療関連銘柄のオプティムとメドピアはこの1年で大きな上昇となっていますが、遠隔医療がマーケットで長期的に買われ続ける強いテーマ株になるかどうかは、未知数であると言えます。

日本で遠隔医療が本格普及するかどうかは、厚生労働省の動向がカギを握るでしょう。

 

ただ団塊の世代が後期高齢者入りする2025年問題に向けて、医療現場はますます過酷になることは間違いなく、厚生労働省も遠隔医療を「完全解禁」せざるを得なくなってもおかしくありません。

 

次世代通信規格5Gによる高速・大容量通信によって、遠隔医療を対面医療と同程度の精度で行うためのインフラが整いつつあることも遠隔医療にとっては追い風です。

 

厚生労働省の遠隔医療に関する取り組みにはアンテナを張っておき、遠隔医療関連銘柄の動向は要チェックしておきましょう!

 

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